「持続可能な開発目標（SDGs：Sustainable Development Goals）」は、2015年に開催された「国連持続可能な開発サミット」において採択された、17のゴール・169のターゲットによって構成される、持続可能な社会を目指すための国際的な目標です。タイヤにおいて重要な性能である「安全」と「環境」を達成し得るタイヤの提供とそれに付随する様々な活動を通じて、JATMAはSDGsが目指す持続可能な社会の実現に貢献していきます。
タイヤ業界ではタイヤのライフサイクル全体で省エネ化の推進およびCO2の排出量削減に取り組んでいます。
タイヤ業界で取り組んでいるLCAの取り組みやタイヤの転がり抵抗によるCO2排出量削減効果について触れています。「タイヤのLCCO2算定ガイドライン」を参照される方はこちらをご覧ください。
我々日本のタイヤ産業は、摩耗性能向上によるタイヤの摩耗量削減に取り組むとともに、世界の主要なタイヤメーカーによって構成されるWBCSD(World Business Council for Sustainable Development) / TIP(Tire Industry Project)と連携して、科学的な調査を通じたタイヤ・路面摩耗粉塵(TRWP)の本質理解と、環境や人体への影響の把握と緩和策の検討に努めています。JATMAの正会員4社は、全てWBCSD/TIPのメンバーです。
自動車交通騒音の低減への貢献を目的に、走行中の車のタイヤが車外に発する騒音が一定基準以下のタイヤである「低車外音タイヤ」およびその表示方法を、業界自主基準として定めた制度です。
消費者へ分かりやすく適切な情報提供を行うことを目的として、グレーディングシステム（等級制度）に基づき、「転がり抵抗性能」と「ウェットグリップ性能」の等級分けを行ない、ラベル表示するよう業界自主基準として策定した制度です。
※ 2023年より低車外音タイヤのラベリング制度が運用開始されることを契機に、2010年以降運用してきた転がり抵抗性能とウェットグリップ性能に関する「ラベリング制度」の呼称を「低燃費タイヤ等のラベリング制度」に改定いたしました。（2022年10月）
タイヤは、本来の役割が終わり廃タイヤとなった後も、様々な用途に利用する事が可能です。
しかし、そのためには、法令等に則った適正な回収、運搬、処理が必要となります。
JATMAでは、廃タイヤに関する取組として、廃タイヤの適正処理、リサイクル状況、不法投棄状況の公表及び原状回復支援制度やリデュース係数の運用等を行っております。
当会会員企業を含む世界のタイヤメーカーは、持続可能な社会の実現に向け、様々な課題に取り組んでいます。
その取り組みの一環であるWBCSDタイヤ産業プロジェクト(TIP)、持続可能な天然ゴムのためのプラットホーム(GPSNR)について触れています。